2024.04.15
外来をしていると、だれがどう見てもこれは進んでいるな、と思う乳がん患者さんに出会うことがあります。ときに気づかれていてもこれは乳がんではない、と考えておられる方もいますが、乳がんは大きくなってくるとそれと自覚される症状が出ますので、残酷ですが必ず目を背け続けることはできないタイミングがやってきます。誰にも気づかれないまま病状が進行し、ある日ある時そっとこの世を去っていく、乳がんは決してそうはいかない病気なのです。
どうしてこんなになるまで放置していたんですか？検診を受けておられなかったのですか？
子供が受験で時間がなかったんです、母親の介護で時間が取れなくて、親が認知症で遠方なので通っていたら予約のタイミングが合わなくて…
そうした患者さんがよくいわれるその理由です。しかしそんな子供さんや、親を抱えているからこそ、ご本人が元気でなければ支えることなどできません。むしろそうした方が倒れてしまえば、すべては最悪の方向に向かっていきます。つまり矛盾した行動パターンなのです。
おそらくそんなことは百も承知なのでしょう。それでも受診できないときは受診できない、そうなのでしょう。
米国疾病予防管理センターの最近の研究で、女性が食事の不安や医療費の余裕がない など、健康に関連した社会保障を必要とするような状況を抱えているほど、乳がんに対して推奨される検査であるマンモグラフィーを受ける可能性が低くなっていることが判明しました。本研究では、その中で検診にかかるコストが最大の障壁であることが判明しました。
https://edition.cnn.com/2024/04/09/health/mammogram-barriers-cdc-study-wellness/index.html
この研究では、米国の成人を対象とした年次健康調査である2022年行動危険因子監視システムのデータを分析しました。研究者らは、3つ以上の健康関連の社会保障を必要とするような状況を抱えている50歳から74歳の女性では、こうした健康関連の社会保障の必要性がまったくない女性と比較して、推奨されるマンモグラフィー検診の利用がほぼ 20%低いことを発見しました。
健康関連の社会保障の必要性（これを社会的ニーズと呼びます）とは、人の健康に悪影響を与える社会的状況を意味します。
報告書によると、社会的孤立感、生活への不満、パートなどの雇用時間の喪失または減少、信頼できる交通手段の欠如、医療アクセスの障壁となる費用などの社会的ニーズは、過去 2 年間にマンモグラフィーを受けなかったことと関連していました。そして特に医療機関を受診することでかかる費用が、マンモグラフィー検査を受ける最大の障壁であることが判明しました。
「女性が必要なマンモグラフィー検診を受けられるよう支援するために、私たちはこうした健康関連の社会的ニーズに対応しなければなりません」と米国国際安全衛生センターの首席医療責任者であるデブラ・ホーリー博士はニュースリリースで述べました。
「これらの課題を特定し、これらのニーズに対処するために医療、社会サービス、地域団体、公衆衛生の間で取り組みを調整することで、乳がん検診を増やす取り組みが改善され、最終的にはこれらの悲劇的な損失から家族を救うことができるでしょう。」
米国国際安全衛生センターによると、米国では乳がんにより毎年 40,000 人以上の女性が死亡しています。また、米国では乳がんの発生率は減少傾向にありますが（日本ではまだ増加傾向です）、その減少がすべての国民に均等に分配されているわけではありません。研究によると、黒人女性や社会経済的地位が低い女性は乳がんで死亡する可能性が高いことがわかっています。
マンモグラフィ検査とは、医師が乳がんの初期兆候を見つけるために使用する乳房の X 線写真です。国立乳がん財団によると、乳がんは早期に発見されるほど治療が容易になります。ウーリー氏は記者会見で、定期的なマンモグラム検診により乳がんによる死亡が22％減少することが示されていると述べました。（これに関しては、この記事でも触れていますので参考にしてください。）
米国予防サービス特別委員会は 現在、50歳から74歳までの女性は2年ごとにスクリーニングマンモグラフィーを受け、40歳から49歳までの女性はマンモグラフィーを受け始める時期と頻度について医療従事者と相談することを推奨しています。
米国疾病予防管理センターの本研究では、健康関連の社会的ニーズに問題のない50歳から74歳の女性の83％が過去2年以内にマンモグラフィーを受けているのに対し、健康関連の社会的ニーズが3つ以上ある同年齢層の女性のうちマンモグラフィーを受けられたのはわずか66％であることが判明しました。同研究によると、州レベルでも差があり、ロードアイランド州では50～74歳の女性の86％が推奨マンモグラフィーを受けているのに対し、ワイオミング州ではわずか64％の女性にとどまりました。（これは日本のような小さな国でも見られます。県によってクーポン検診の受診率にはかなりの差があります。）
黒人女性の方がマンモグラフィー利用率が高いが、その背後にある理由はデータからは識別できないと、ジャクリーン・ミラー博士は記者会見で述べました。
この研究によると、マンモグラフィー検診の利用率が最も低いのは、低所得で健康保険を持たず、定期的に医療を受けられない女性たちだといいます。しかし、これらの新たな発見は、コスト以外の他の健康関連の社会的ニーズの問題も役割を果たしていることを示しているとミラー氏は述べた。
「要するに、社会的ニーズが満たされると、女性は命を救うマンモグラフィーを受けられる可能性が高くなるということです」とミラー氏は記者会見で述べました。（米国には日本のような皆保険制度はありませんし、日本でも検診は原則自費ですが）、米国の保険制度であるメディケアメディケア・メディケイド・サービスセンターは 今年から、患者の健康関連の社会的ニーズを特定し、文書化するための評価の実施に対して、医療提供者にコストの支払いを認める新しい請求コードを導入しました。
ミラー氏は、こうしたリスクの評価は患者受け入れの日常的な一部となるべきだと述べました。
「医療提供者は女性が健康に関連した社会的ニーズに問題があるかどうかを評価し、女性が必要なサービスを受けられるよう支援できるようになりました。すべての女性は障害なく乳がんの検査を受けられるべきです」と米国国際安全衛生センターがん予防管理部門の責任者であるリサ・C・リチャードソン博士はニュースリリースで述べました。
ニュースリリースによると、患者はほとんどの民間医療保険プランやメディケアを通じてマンモグラフィーを無料で利用できるといいます。保険に加入していない低所得者は、米国国際安全衛生センターの国家乳がんおよび子宮頸がん早期発見プログラムを通じて、無料または低料金の乳がんおよび子宮頸がんのスクリーニング サービスを利用できます。
「生活に関わるすべての女性がマンモグラフィーを受けることを、家庭、職場、地域社会は奨励し、支援してください」とアウリー氏は述べました。 「これを先延ばしにしないでください。役立つサービスがあります。」
日本では、クーポンによるマンモグラフィ検診の補助が行われていますが、自治体によって補助を受けられる年齢や、そのタイミングに差があります。
またすでに米国では採用されている６０歳以上の女性に対する検診への対応は遅れています。
検診に対して補助を出してくださっている会社もあるようですが、まだまだ一般的ではありません。
検診を受けるのにはコストが最大の障壁になっていること、そして社会的ニーズに問題を抱えている方ほど検診が受けられず、つらい人生をより深刻にする悲劇の原因になっていることを考えれば、家庭、職場、地域社会、そのすべてでマンモグラフィ検診を奨励し、支援してほしいという訴えは、そのとおり全く同意できるものです。
ご予約専用ダイヤル
079-283-6103
姫路市で、マンモグラフィや乳房超音波などの乳がん検診や、ドック検診などの各種検診を実施しています。