乳腺と向き合う日々に

WHOの提示しているこのデータは以前も引用しましたが、何度見ても納得できない。
日本は一番下、赤色の線です。
治療法が普及するのに何年かのラグがあるとしても、日本の線が一切の”折れ曲”を示すことなく一直線に上がっていることはどうしても納得できません。日本の乳癌学会の治療のガイドラインは米国のものとほとんど同じ、というよりもそれを日本語訳したもの、とも言えます。治療薬のラグはあっても2年程度です。治療そのものにはほとんど差がありません。コロナのワクチンで分かると思います。病気の治療薬は必要であるならばもはや年単位で入手が遅れるようなことはあり得ないのです。

日本も上昇していますが、フランスも上昇しています。ドイツのデータは1990年以前のものはありませんが、やはり同様です。これらの国も少なくとも先進国です。けれども減少に転じているとはいいがたい。

治療法、治療薬、これに関して、これら6つの国で差がないと仮定すると、そして乳がんという疾患に人種による差はないとすると、この違いを生み出しているのはただ国が違うということだけ、になります。だとすればそれは政治が原因となります。

昨日も述べましたが、全身治療の進歩はまだ乳がん細胞を根絶するところにまでは至っていません。だから手術という局所治療がいまだに生き残っているのです。がんが全身に拡散してしまえば原則現代でも確実に直せる方法はない。いまの全身治療の薬剤の進歩とは、1年のところを1年半生きられる、1年半のところを1年9カ月、と延命しているだけなのです。治癒させているのではない。
もちろんそれには大きな意味があります。たとえば100年延命できたなら、たとえ根絶できない、治せない、と言ってもそのがんでは死ななくなります。腎不全は治せませんが、透析をする限りは生きていられます。それと同じです。ただそこまでできないから、今でもたくさんの方が乳がんでなくなっているのです。

つまり米国、カナダ、英国では1990年ごろから急速に検診が普及し、早期で乳がんが発見されるようになった。そういう政策がとられた。それ以外の国では今でも早期で発見される努力がなされていない。だから死亡率は下がらない。そういうことなのです。
そしてそれは乳がんを早期発見しようとする努力、それはその国では票につながらないから、ということにもなります。

乳がんを早期発見するための努力、それは検診の啓発活動に集約されるでしょう。

そしてその啓発活動ですが、日本では民間が草の根的に行っており、少なくとも政治が手掛けているイメージはありません。政治家が悪い、そういう言い方もできますが、少なくともそれが票につながらないから政治家も行動しないのです。つまりわが国では乳がんに対する危機意識が薄い。

日本、米国、英国の違い

日本:
主体：民間団体や企業が中心
活動内容：ピンクリボン運動や企業のCSR活動が主な啓発手段
自治体や学校での取り組みは比較的小規模
乳がん自己チェックについては主に民間の啓発活動として広がっている

米国:
主体：政府、自治体、民間企業、医療機関などが共同で啓発
活動内容：政府主導の啓発キャンペーンや保健センターでの啓発活動が強調
乳がん自己チェックや早期発見の指導は学校教育や地域コミュニティでも行われる

英国:
主体：政府、公共機関、自治体、民間団体などが共同で啓発
活動内容：国や地域単位での健康教育、啓発キャンペーンが多い
乳がん自己チェックや検診促進活動が公共サービスとして提供される

上記の違いについては過去にも触れました。
残念ながらこのブログもその一つです、民間、企業の取り組みにすぎません。

結局、多くの皆さんの意識が変わらない限り、乳がんの死亡率は上がり続けます。政治もみなさんの希望の反映にすぎません。政治家が、国が、行政が、乳がんの検診を啓蒙し続けていくことが自分のためになる、票につながる、と認識してくれない限り変わらないのです。
日本の乳がんによる死亡率がこのまま上場を続けて、米国、英国並みの高さまで到達した時、皆さんの意識が変わるかもしれません。だとしたら、もうあと少しなのかもしれません。
しかしそうなる前に変わることができればそれが理想のはずです。

まずは自分から規則正しい自己チェックをはじめましょう。そして周囲にもひろげましょう。まずは皆さんの家族から。それは皆さんの意識を変えることにつながると思います。そして最終的に政治を動かし、国をあげての啓蒙活動につながっていく。

まずは自分のこと、自分のため、そこから始めてみてください。